病院にかからない健康法

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全米医師の10人に6人がサプリメントを取っている!

20年後のあなたは糖尿病にもならず、ガンにもならず、心臓発作にも襲われず、パーキンソンにもアルツハイマーにもならず、70歳、80歳と幸せに年を重ねていく自信がありますか?


目次(一部抜粋)

  • 死は腸から始まる
  • 現代病の犯人
  • 日本崩壊の予兆
  • アルツハイマー4つのポイント
  • 今、話題のサプリメントは、人生の完結

「社会保険が問題なのではない。本当の日本の改革は、厚生労働省の解体からはじめるしかないのだ!」(著者)

  • 単行本: 263ページ
  • 出版社: 明窓出版 (2006/12)
  • ISBN-13: 978-4896341959
  • ASIN: 4896341953

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病院にかからない健康法

―医療のルネッサンスが始まっている―

  • ハワイ月刊誌 イーストウエストジャーナル2月号掲載
  • エルダース栄養科学研究所
  • 栄養学博士 鈴木眞


 今、日本では医師不足という不気味な現象が起きています。実はこの医師不足という現象は既存の医師がどんどんと古い医療業界から逃げ出しているということなのです。沈む船からは真先にネズミが逃げ出すのと同じなのです。
 今日、2時間も、3時間も待合室で待たされ、わずか5分の診療が普通だといわれる日本の医療は、同時に医師にとっても耐えられない労働環境なのです。
 それはどこに原因があるのか。
 その原因の大部分は厚労省にあるのです。役所は特定の製薬メーカーの「薬」を病院に購入させ、医師といえば好むと好まざるに拘わらずその薬のセールスマンとして患者に捌くことに専念させられ、これによって薬の大量生産と大量販売が可能となり、結果として毎年大量の役人が製薬メーカーへ天下りしているのです。

 日本という国の税収はわずかに50兆円、そのうち毎年約25兆円を超える社会医療費が薬代として、いわば、製薬メーカーのための収入となっているのです。その上、更に20兆円が悪徳公務員の給料です。あとは赤字国債発行です。
 このため老人の介護保険料は値上げされ、老人の医療費自己負担率は引き上げられました。しかし、製薬会社はどんどん収益を伸ばしています。変だとは思いませんか。
 おおよそ25兆円という莫大なお金が社会医療費という格好のよい名前でその大半は大手製薬会社へ廻っているのと同じなのです。これは製薬会社にとって一種の売上保障である。換言すれば政府が税金を使って買上げ保障を与えているのと同じであり、その見返りとして毎年何百人という厚労省からの天下りが行われるのです。上から下まで何百人ですよ。マスコミで報道されているのはこの内、わずかのトップクラスの天下りだけです。
 今日の日本の政府、行政は市民の無知によって救われているのです。市民の権利が何物にも優先するという民主主義の原理に目覚める時がくれば不当で悪辣な行政に対して訴訟を展開する人、機関がどんどん増えてくるでしょう。日本の、今日の姿は到底“美しい国”とはいえません。“いじめ”によって幼い生命が失われています。年間3万人を超える自殺者が続いています。そして、年間360万人の堕胎中絶が行われています。一日一万人の子供を殺しておいて何が「少子化」ですか。一体この国のどこが美しいのでしょうか。どうやって美しくしようというのでしょうか。
 かつて製薬会社の大手Sが税金で買わせる薬だけで飽き足らず、かつては「サルノコシカケ」というキノコから「クレスチン」という抗ガン薬を作ったことがあります。「サルノコシカケ」は何千年も前から伝統的漢方薬として利用されてきました。しかし、これを当時の厚生省をけしかけて保険適用の医薬品に指定させ、一般業者が売買できないようにしようと企んだのです。一時は「薬務局長通達」まで出されて、あわやという事態になりました。厚労省は消費者の反対運動など完全に無視、なんといってもエイズ問題でさえ逃げ切ろうとした役所です。ですから、健康食品業者の反対などは問題にもしなかったのですが、やがて全国各地の医師や病院から「クレスチンは何も効果がない」という苦情が殺到するようになったのです。止むなく厚労省は保険適用から除きました。しかし、S社はそれまでに1,000億円を売り上げて、一銭も返還していません。漢方薬は栽培から製造まで極めて繊細な手続きを必要とし、伝統的な抽出方法を用いてようやく人の口に届くものであり、副作用だらけの危ない薬を作る製薬会社が金儲けだけでサプリメントを作ろうとしても、そう簡単には作れないのです。
 「副作用だらけの危険な薬」という表現が不当だ、というのならば、厚労省は抗ガン剤「イレッサ」で多数もの死者を出しておいて謝罪しましたか。そして、この様な酷い副作用の薬は200種類以上あるといわれます。
 この薬とは呼べない「毒薬」は間質性肺炎を起したり、皮膚がただれて失明し、遂には死に至るものや、筋肉細胞が破壊されてしまうもの、そして、アスピリンぜんそくからカゼ薬、抗菌剤など200種について厚労省は「安全対策マニュアル」なるものを作成したらしいのです。200種を超える危ない薬を認定したのです。まさか、「クレスチン」と同じような裏取引があったのではないとは思います。しかし、明らかに責任回避の言逃れに過ぎません。そして、恐ろしいことには日本中の病院で、これらの“くすり”をマニュアル通りに、今日も、明日も患者に投与しつづけている現実です。これでも、あなたは病院にかかりますか?

 現行の政府の保険制度では「保険をもっているから病院にいかないと損だ」と思わせるように仕組まれています。
 この仕組みの奥底には「一人でも多くの善良で無知な消費者に、必要でもないのに「薬」を押しつけよう、売りつけようとする魂胆があるとしか思われません。「薬」を売るための「店舗」は病院であり、「薬」を売捌かねばならない「セールスマン」は常に医師なのです。医師こそ誠にお気の毒です。
 このシステムが勢いよく回転すればするほど製薬会社は儲かり、製薬会社が儲かれば厚労省から天下り役人が天下る職場が増えるという仕組みになっているのです。これでも、あなたは病院にかかりますか?
 国会議員という人たちが本当に国家の財政立て直しを考えているならば、「病院にかからない健康法」を考え出すべきなのです。
 具体的に申しましょう。「保険に加入しているから病院に行かなければ損だ」という発想を一旦はご破算にして「病院に行かなかった分」はたとえ何パーセントにしても保険料を返還するというシステムにすることです。淋しい老人たちが待合所代りに病院ロビーに集まるのではなく、「私は3ヶ月病院に行かなかったの、そうしたら1,000円の払い戻しがあったのよー。うれしいわー。」という具合に仕組みを変えればいいのです。
 この本のタイトル「病院にかからない健康法」は厚生労働省を解体して日本を救う健康法でもある筈です。
 (了)

以上は1月5日、日本発売となった「病院にかからない健康法」の内容を06年11月号、12月号、そして今回の3回に分けて紹介したものです。本は米国本土では紀ノ国屋書店でお買求めできます。ハワイでのお問合せはエルダース栄養科学研究所949-2920まで。

年齢割引は適用されません。予めご了承くださいませ。